長時間の連続する音響暴露が有毛細胞を障害します。

120dB　ジェット機のエンジン、苦痛の限界、痛覚域

100ｄB　電車のガード下、

80dB　騒々しい工場、大声、

60dB　普通の会話、

30dB　ささやき声、

0dB　最小可聴音

60dB以下が望ましい環境とされ、100dB以上の音の長時間暴露は、難聴発生の危険性が高まる。

 

交通事故外傷ではありませんが、労災保険では職業病として、後遺障害の対象となっています。

 

騒音の中に長時間晒されることで、内耳の蝸牛に存在する有毛細胞が損傷を受け、感音性難聴を来すものを騒音性難聴と呼ばれています。

有毛細胞は、損傷すると再生することがなく、治療により難聴が改善することはありません。

騒音性難聴は、85ｄB以上の騒音を1日に8時間以上、通算で10年間聴き続けると難聴が生じることがあるとされています。

発症の初期では、自覚症のないことが普通で、会社の健康診断における聴力検査で4000Hzの聴力が低下していることを指摘され、初めて、気がつくことになります。

 

 

進行すると他の周波数も聞こえにくくなり、難聴を自覚し、耳鳴を伴うこともあります。

治療で改善は得られませんが、騒音を聞かなくなったときから、難聴が進行することはありません。

したがって、騒音性難聴は、なるべく早期に発見、以後はなるべく騒音の曝露に晒されないように、耳栓をするなど、工夫していく必要があります。

 

騒音性難聴では、殆どで、両耳が同程度の難聴となります。

 

騒音性難聴における後遺障害のポイント

 

1）騒音性難聴を指摘されて以降は、毎年、耳鼻科で聴力検査を受けておくこと、

労働安全衛生法で決められている職場の定期健診では、騒音性難聴を早期に発見する目的で、1000Hzと4000Hzの2つの周波数についての聴こえをチェックしています。

騒音性難聴の初期では、4000Hz付近の聴力が低下しますが、この時点では自覚症状はありません。しかし、騒音性難聴は早期発見が重要なので、職場の健康診断で異常を指摘されたときには、早期に耳鼻咽喉科を受診しなければなりません。

 

騒音性難聴と診断されたときは、必ず、毎年、耳鼻咽喉科を受診して、正式な聴力検査を受けます。

騒音性難聴は、労災保険で後遺障害の対象となりますが、判定は離職するときに行われます。

離職するときの判定では、年々の聴力の変化が重要視されているのです。

したがって、毎年の正式な聴力検査を受けていないと、離職するときに労災の対象となるほどの難聴があったとしても、認定されないことが予想されますので、注意が必要です。